BtoBマーケティングにおいてオンライン・オフライン様々な施策でリード（見込み顧客）を獲得する方法がありますが、Webサイト運営においての「お問い合わせ（CV）」は、契約につなげるための重要な指標です。
Webサイトからの問い合わせ数を最大化するためには、「集客」及び「CVR改善」の施策を両軸で実施する必要があります。
いくら費用をかけて集客施策を行ってもWebサイトが顧客のニーズとマッチしていなければ離脱率が高くなり、施策の効果がイマイチになってしまいます。また、Webサイトだけ改善しても集客ができていなければ問い合わせ数増加にはつながりません。
本記事では「集客施策」及び「CVR改善施策」の2つの施策を軸として、Webサイトから問い合わせを増やす方法を基礎的なところから最新のトレンドまで幅広く解説します。
目次
集客施策において最も基礎的で一番初めに取り組む必要がある「SEO対策」と「モバイル（レスポンシブ）対応」について解説します。
SEO対策において重要なポイントは4つありますが、どのポイントにおいても「顧客（ユーザー）が求めている情報をわかりやすく表記する」ことが重要です。
顧客がGoogleやYahoo！の検索エンジンで調べたいキーワードを入力して検索した際、顧客が求めている情報が一目でわかるよう検索結果画面（SERPs／サープス）に表示させることが重要です。
そのためには検索結果画面に表示される「タイトル」「ディスクリプション」に一番訴えたい内容や重要なポイント、上位表示させたい「キーワード」を表記する必要があります。
タイトルやディスクリプションの文頭の方に上位表示させたいキーワードを入れながら、自社の商品やサービスがどのような特徴と強みを持っているかが一目でわかるコピーをメタタグ内に入れることで、SEO対策と顧客の興味を引きつけることが同時に実現できます。
SEO対策では、内部リンクも重要なため、サイト内に関連記事がある場合必ずページ同士で相互リンクを貼りましょう。
内部リンクにより顧客を関連記事へと誘導し、顧客が欲しい情報をストレスなく入手できるようにすることで、離脱率を低下させることにもつながります。
新規ページを作成した場合も、関連ページ同士リンクを貼ることで、新規ページが検索エンジンに認識されやすくなります。
Webサイトでは、顧客の欲しい情報をしっかりと抑えた、良質かつ豊富なコンテンツを制作します。
「顧客にとって役に立つ内容かどうか」「顧客のニーズを満たしているか」など、コンテンツの内容は問い合わせ数を増やすうえで最も大事な要素ですが、コンテンツの量も重要です。コンテンツ量が少なすぎると検索エンジンからチープコンテンツと見なされ上位表示されません。量・質ともに十分なコンテンツを用意して、顧客に「また読みたい」と思わせることで再訪問を促しましょう。
文章だけでなく画像を活用して情報を補足することで、顧客により一層伝わりやすい記事をつくることも重要なポイントです。
画像は文字だけの情報の約7倍ほどの情報を伝えることができると言われています。視覚を刺激する画像を活用することで、より一層記憶に残りやすいコンテンツを提供することが可能です。
また、画像に文字を入れたり、altタグを設定したりすることで画像検索時のSEO対策にもつながります。
最近では動画を掲載する企業も増えています。動画を入れることで滞在時間を伸ばすことができるため、SEO施策としても効果的です。
SEOを意識しすぎて読みづらいコンテンツになるのは本末転倒です。ユーザーが求めている情報をわかりやすく配信し、上記4つのポイントと「サイトの土台作りをしっかりと行う」ことが重要です。Google 検索セントラル ブログの「Google のコア アップデートについてサイト所有者が知っておくべきこと」でも評価するコンテンツの品質を記載しているため、併せて参考にすることをおすすめします。
Webサイトに掲載している情報が、最新で適切な情報かを意識しましょう。
古くなったコンテンツをそのままにしておくと、検索エンジンが最適なコンテンツではないと判断し、順位が下がる傾向にあります。そのため、情報がアップデートされた際は、Webサイトの情報もリライトする必要があります。順位が下がってきている過去の記事コンテンツがあれば見直しましょう。
Webサイトの問い合わせ増加を目指すためには、BtoB企業・BtoC企業共にレスポンシブ対応が欠かせません。以下で詳しくみていきましょう。
レスポンシブ（モバイル）対応とは、スマートフォン・PC・タブレットなど、デバイスの画面サイズに応じてデザインレイアウトを可変できる技術です。
あらゆる画面サイズに対応できるレスポンシブ対応は、顧客からすると常に自分の使用するデバイスのディスプレイに最適なレイアウトでWebサイトを閲覧できるため、利便性が向上するというメリットがあります。
またPC用・スマホ用といったデバイスごとのHTMLが不要で、1つのHTMLだけでコンテンツ幅をコントロールできるという特徴があり、Webサイトの管理や更新が楽になるほか、エラーもなくなります。Googleもレスポンシブ対応を推奨しており、まだ実施していない企業は早急に対応する必要があります。
・参照：Google検索セントラル「レスポンシブ ウェブ デザイン」
スマートフォンやタブレットでの閲覧顧客は増加していることに加え、近年ではGoogleのモバイルファーストインデックスによりレスポンシブ対応の必要性は益々高まっています。
モバイルファーストインデックスとは、Googleは今までクロール、インデックス登録、およびランキング システムにPCサイトのコンテンツを使用していたのですが、今後はモバイル版のコンテンツを優先的に使用するということを意味します。つまりこれは、Googleがスマートフォンなどのモバイル版のコンテンツを評価の主軸にしてWebサイトを評価するという意味です。
またレスポンシブ対応において、主要なコンテンツやマークアップがPC版とモバイル版とで同一であることが推奨されています。同一にすることでクロールの効率化やインデックス最適化につながり、Webサイトの運営者・制作者とGoogleの双方にメリットがあるとされています。PCで表示したときは表示されているコンテンツがスマートフォンでは表示されないというようなことがないように注意する必要があります。
・参照：モバイル ファースト インデックス登録に関するおすすめの方法
BtoBマーケティングにおけるWebサイト集客施策はいくつかありますが、その中でも特に迅速にリードを獲得できる手法として「広告出稿」があります。BtoB向けWeb広告では、自社商品にマッチした広告媒体を選択することが重要です。
リスティング広告・ディスプレイ広告・動画広告・SNS広告の主な4つの施策について、それぞれの特徴をみていき、自社に最適な広告媒体を検討してみましょう。
リスティング広告とは、GoogleやYahoo!の検索エンジンの検索結果ページに広告を表示するサービスを指します。顧客が検索したキーワードに関連のある広告が表示されるシステムです。
BtoB企業におけるリスティング広告としては、自社のツール・サービスや特長・ターゲット（誰向けなのか）を表示させることで顕在層にピンポイントで訴求できるのが特徴です。
キーワードに対する顧客のニーズが高まっているタイミングで目につきやすい場所に広告を表示するため、効率良く優良な見込み客を自社サイトへ遷移することができるのが最大のメリットと言えます。営業に割ける時間が少ない方やすぐにリードを獲得したい方におすすめです。
ディスプレイ広告とは、GoogleやYahoo!、YouTubeなど、様々なサイトの広告枠に表示される動画や画像、テキスト広告を指します。画像や動画がバナー形式で表示されることも多いため「バナー広告」とも呼ばれます。
顧客が検索したキーワードに合わせて表示されるリスティング広告に対し、ディスプレイ広告は様々なWebサイトやアプリ上で配信されるため、より多くの顧客にアプローチできるという特徴があります。テキスト形式のリスティング広告に対して、ディスプレイ広告は画像や動画を使える点も魅力です。
まだ自身の課題に気づいていない顧客へ、視覚的な広告を用いて自社商品を訴求し、商材の認知を向上したい方におすすめです。
動画広告は、文字通り動画を活用した広告を指します。YouTube・TikTok・LINE・Facebook・Instagram・GDN、YDA（アドネットワーク）などのプラットフォームがあります。
動画広告では「文字や写真だけでは伝えづらい情報を表現できる」ほか、「短時間でより多くの情報を伝えられる」「五感を刺激することで記憶に残りやすい」「二次利用がしやすい」など多くのメリットがあります。
商材のメリットや魅力をより具体的に伝えられるのが特徴で、自社のブランディング向上にもつながります。情報量の多い商材や無形商材、やや複雑な商材を取り扱っている方におすすめです。
SNS広告は、Facebook・Twitter・Instagram・LINEなどのSNSプラットフォームに広告を配信する手法です。
例えばBtoB企業がFaebook広告を利用する場合、役職や職業、地域など細かくターゲットを絞って広告配信することができるため、狙いたいターゲットにピンポイントで広告を配信することができ、精度の高いターゲティングを実現できます。
手軽に始められてリスクが少なく、詳細な効果測定ができるというメリットもあり、資料ダウンロードやセミナーへの誘致に利用されることも多いのも特徴です。
4つの主な手法について詳しくご紹介しましたが、それぞれの特徴やメリットをよく理解し、業種・業態や自社商品・サービスに最適な広告運用を行いましょう。
近年あらゆる企業が採用している「オンラインセミナー」とは、ZoomやMicrosoft Teams などのセミナー配信ツールを活用しオンライン上で開催されるセミナーのことで、「ウェビナー」や「Webセミナー」とも呼ばれています。昨今コロナ禍の影響で多くの企業がオフラインからオンラインのセミナーに移行し、2022年においてもオンラインセミナーが主流となっています。
オンラインセミナーもWebサイトからの問い合わせを増やすには重要な施策です。オンラインセミナーのメリットや何ができるのかを解説します。
オンラインセミナーを開催するには、企画から集客・開催・開催後のフォローまで他部署との連携が必須で、マンパワーが必要になるという側面もありますが、新規の見込み顧客の集客だけでなく、自社で保有している見込み顧客リストも有効活用できるという大きなメリットがあります。
オフラインとは異なり、オンラインセミナーでは場所の確保が不要であることに加え、ZOOMなどのツールを利用すれば申込者と参加の有無がリスト化されることによって効率の良いアプローチが行える点や、時間や場所に制限なく参加者の都合に合わせて参加してもらえる点も大きな魅力です。
オンラインセミナーではライブ配信だけではなく双方向のコミュニケーションやデータダウンロード、オンラインレポートなど様々な機能を利用することができます。
自社サイトでの告知だけでなくPeatixやTECH PLAY、BIZeeビジネスセミナーなどのセミナー告知用プラットフォームを利用することで、新規リードの獲得も見込めます。
さらに過去に問い合わせを受けても受注に至らなかった顧客の購買意欲の再燃や、商談中の顧客の成約率の引き上げ、既存顧客の満足度向上も期待できます。
また、オンラインセミナー終了後に資料ダウンロード用フォームを入力してもらうことでインサイドセールスのアプローチリストに、オンラインセミナーのアーカイブ動画のダウンロードページを新規作成すればCV獲得にもつながります。
集客施策について「SEO対策とモバイル（レスポンシブ）対応」「広告出稿」「オンラインセミナー」を詳しくご紹介してきましたが、次章からはもう1つの施策である「CVR改善施策」について解説します。
CVRとは、コンバージョン率（Conversion Rate）の略称で、Webサイトへのアクセス数のうち、コンバージョン（成果＝問い合わせや資料請求）につながったパーセンテージを表す指標です。CVRを改善し、向上するための4つのポイントを紹介します。
WebサイトのCVR改善においては、顕在層向けと潜在層向けそれぞれにCVポイントを作ることが重要です。顕在層と潜在層のどちらも獲得できるように2種類のCTAボタンを設置することで、問い合わせ数増加につなげます。
顕在層の見込み顧客は複数回サイトを訪れる傾向があるため、できるだけいつでも問い合わせができるようファーストビュー内に問い合わせや資料請求のCTAボタンを配置する必要があります。
例えばヘッダーやグローバルメニューなど目に付きやすい位置や、コンテンツを読んだ後にも問い合わせを促すため、コンテンツ下部やフッターにもCVポイントを設置することをおすすめします。
最近ではサイトの右カラムにフォームを固定させる方法も増えています。
問い合わせに至る見込み顧客のほとんどは顕在層であるため、問い合わせまでは至らないがサービスに興味がある「潜在層の見込み顧客」に対してもホワイトペーパーダウンロードやフリー登録、メルマガ登録などのCVポイントを作ります。こちらも顕在層と同様にファーストビューやフッターにCTAボタンを配置します。
潜在層向けの場合、問い合わせよりハードルを下げたCVポイントを設置しましょう。
当社が保有しているプロダクトサイトをはじめ、Web制作部門の顧客への提案時もCVポイントは2つ設けることがほとんどです。具体的な事例として以下のサイトを参考にしてみてください。
空間作りのプロとして、プランニング、リーシングからデザイン、施工、プロモーション、
運営にいたるまで、施設のトータルプロジェクトをサポートする株式会社エイムクリエイツ様のLPでは、どのページに遷移しても、ページ上部右には顕在層のCVポイントとして「お問い合わせ」「資料ダウンロード」が表示されており、「お問い合わせ」の中には、潜在層向けに即時ダウンロードできる資料が用意されています。
オンラインパーティ（オンライン飲み会）幹事向けサイト「CRUISE CRUISE」で、上部だけでなく下部にも「資料ダウンロード」「開催検討中の方向け」「お申し込み」ボタンがあり、問い合わせを促す顕在層のCVポイントが用意されていることがわかります。
また、潜在層のCVポイントとして「開催検討中の方向け」など、ハードルを下げた一言が掲載されており、サービスに興味がある顧客と接点を持ちやすくなるようにボタンが配置されています。
CVR改善施策において、問い合わせフォームの最適化＝EFO（Entry Form Optimization）も重要なポイントです。問い合わせ数増加を目指すのであれば、EFOの見直しが欠かせません。
問い合わせフォームを最適化（EFO）する際には、「顧客の手間を減らし利便性を向上させる」「ストレスになるものを省く」「顧客の注意が逸れるもの（バナーやリンク）は外す」などを意識する必要があります。以下で具体的な11のポイントについてみていきましょう。
入力項目の多さは顧客の負担になるため、必要最小限に抑えることが大切です。顧客は不必要と感じる情報を入力したいと感じないため、必須項目が増えるほど顧客の離脱率も高まります。
名前や住所、電話番号など必須なものに絞ってできる限り顧客の負担を減らすことが大切です。必須項目には「必須」というテキストを入れてわかりやすくすることをおすすめします。
フォーム入力の際の離脱を防ぐため、進捗具合がわかるような進捗率や残りの項目数などを表示させることも重要です。ガイドナビゲーションの仕組みを整えることで、コンバージョン率改善に効果があります。
また画面上部に入力完了までの流れを示すことも有効です。あとどれくらいで終わるのかが把握できると、顧客の離脱率は大幅に下がります。
リアルタイムで入力エラーを表示することで、入力完了後にエラーを表示するよりも顧客にかかる負担を減らすことができ、離脱を防ぐことができます。
「エラー表示」は顧客が離脱してしまう原因の中でも、最も大きな原因の1つです。特に申込後にエラーが発生してしまうと、せっかく申し込もうと思っていた顧客の意欲を削いでしまうことになります。間違いがある場合は「NG」などその場で表示することで、入力ミスを防ぎ顧客の利便性は向上するでしょう。
入力アシストを取り入れることで顧客の手間を省くことができ、コンバージョン率向上が見込めます。郵便番号による住所自動入力や、名前を入力した際のふりがなの自動入力などがその例です。
入力アシスト機能を取り入れれば、モチベーション低下による離脱防止にも効果的です。
自由形式で入力してもらうのではなく、チェックボックスやプルダウンなどの選択式をできる限り取り入れることで、入力の際の面倒な手間や顧客のストレスを減らすことができます。
フォーム側で顧客をサポートすることで、モチベーションの低下だけでなくミスの防止や離脱防止も実現可能です。
顧客にどのように入力して欲しいかの例を示しておくことでミスやエラーを防ぐことができ、ストレスなく入力してもらうことができます。
入力ミスやエラーの削減は、そのまま離脱率低下やコンバージョン率向上につながるはずです。
フォームでは項目の入力だけに集中して送信ボタンを押してもらうために、不要なリンクを排除しましょう。不要なリンクが貼られていると、離脱率が高くなってしまうというデータもあります。
登録ボタンや送信ボタンは、顧客にとってわかりやすく押しやすい場所に設置することが重要です。
具体的には、優先度の高いボタンを上に配置する、次のステップへ進むボタンなら右側に設置するなど、認知活動や視線移動を意識して配置することで、自然に進めてもらうことができます。
顧客がページを閉じそうになったらポップアップを表示することも大事なポイントです。誤操作によってせっかく入力したデータが消えてしまうと、顧客の離脱率は高まってしまいます。
また、入力した情報を一気に消去してしまう「リセットボタン」を設置しないことも、顧客の誤操作を防ぐ上で重要です。
フォームには、次に進みやすくなるような不安を取り除く言葉を記載するとよいでしょう。たとえば「1分で完了」「〇分以内に返信」などの言葉が効果的です。
内容次第では顧客の不安や不信感が増してしまうこともあるため、仰々しい表現や曖昧な表現は避け、できる限りシンプルな表現にすることも重要です。
CVR改善施策では、顧客にとってニーズの高いコンテンツを作ることが非常に重要です。
そのためには「ニーズを調査する」「よくある問や事例、活用方法のページを作る」「サービス資料・ホワイトペーパーダウンロードを作成する」などの方法があります。それぞれの方法について詳しくご紹介します。
ニーズを調査するには、「問い合わせ内容からコンテンツをつくる」「サジェスト一覧からコンテンツを作る」「Googleキーワードプランナーやツールを使って調査して作る」などの方法があります。
その上で顧客が欲しい情報かどうかを考慮しながらコンテンツを作成することが大切です。以下でより詳しくみていきましょう。
問い合わせ内容から顧客が感じている課題や検索キーワードを直接ヒアリングすることで、顧客のニーズを的確に把握することができます。そのキーワードや課題に応じたコンテンツを作ることで、ニーズと質の高いコンテンツを提供することが可能です。
サジェスト一覧からコンテンツを作成するのも、顧客のニーズを満たすコンテンツ制作には非常に有効です。サジェストとは、Googleの検索エンジンにキーワードを入力したときに表示される関連語句を指します。
サジェストを見ることで「このキーワードで検索する人の多くはどんなことを知りたいか」ということがわかるため、コンテンツ制作のヒントになります。現在キーワードファインダーやラッコキーワード（無料）など多くのサジェストキーワード検索ツールが登場しているため一度利用してみてください。
【「チャットボット」で検索したときのサジェスト一覧】
Googleのキーワードプランナーとは、コンテンツ作成のためのキーワードを探したり、キーワードの検索ボリュームを確認したりすることができるツールです。
Google独自のデータに基づいている本ツールを利用することで、過去の傾向データや季節要因を含むキーワード、さらにはキーワードに対する競合性などを調べることができます。ツールを活用することで顧客のニーズを満たすコンテンツ作成だけではなく、SEO対策や広告出稿など幅広い領域で役立つ情報を得られるというのも大きな魅力です。
Googleキーワードプランナーは無料で利用できますが、有料だとKeyword mapなどのツールがあるので、気になる方は調べてみてください。
Webサイトでの離脱率を引き下げるため、よく質問される項目を洗い出して「よくあるご質問」のページを設置します。同時に、よくあるご質問を構造化をすることで検索結果にリッチリザルトが表示され、Webサイトのクリック率向上も見込めます。
既存顧客に実際の活用方法や成果をヒアリングし「導入事例」としてWeb上に展開することで、顧客の課題・不安を解消できるだけでなく、導入後のイメージ付けや購入者からの評価による購入の後押しにもつながります。購入者からの評価は、客観的且つ信頼性の高い情報として受け入れやすいため、CV向上にもつながります。
「こんな課題をもった見込み顧客を獲得したい」とターゲット層が明確になっている場合は、企業が欲しいリードの活用方法・活用シーンコンテンツを制作しておくと良いでしょう。
製品・サービス資料やホワイトペーパーなど、顧客の情報集めを手助けするコンテンツの作成は問い合わせ増加に非常に有効です。
基本的に顧客は事前に製品・サービスに関する情報を集め、比較・検討したうえで問い合わせを行います。その際顧客の求めている情報にあった資料を提供することで自社への信頼感を育て、問い合わせへとつなげることができます。
「製品・サービス資料」の場合、製品・サービスを比較検討中の見込み顧客＝顕在層の見込み顧客がダウンロードすることが考えられます。また、資料請求を行った見込み顧客は同時に問い合わせもするケースが多く、そういった見込み顧客は確度の高い顧客でもあるため、製品・サービス資料はできるだけWebサイトに設置しましょう。
資料を一から新しく作成するのは手間やコストがかかるため、既にある営業資料を流用して作り、リテラシーが低い顧客にも安心してダウンロードしてもらえるよう「３分でわかる」「初心者向け」などハードルを下げた文言を入れることもポイントです。
ホワイトペーパーは、商品やサービスに関する情報や役に立つノウハウを記載した資料のことで、「初心者向けガイドブック・入門書」「ノウハウ・ハウツー資料」「事例・活用例の紹介」「調査レポート」などが挙げられます。
顧客にとってニーズの高いコンテンツと連動したホワイトペーパーを作成することで、効果的にリードを獲得することができます。
ホワイトペーパーは「顕在顧客向け」か「潜在顧客向け」なのかを事前に決めておき、顕在顧客向けの資料がダウンロードされたらインサイドセールス部門にパスする、潜在顧客向け資料はナーチャリングリストにするなど、フローをつくっておくことで効率的に業務を進めることが可能です。
近年問い合わせ数を増やす目的で多くのBtoB,BtoC企業がチャットボットの活用を始めています。マーケティング担当のリソースを削減し業務効率を上げながら問い合わせ数を増やせることから、チャットボットツールを導入する企業が増加してきています。
チャットボットとは、「チャットボット（Chatbot）」とは、「チャット（Chat）」と「ボット（bot）＝ロボット」を組み合わせた言葉です。人間の代わりにテキストや音声を使って自動的に会話を行うプログラムを指し、チャットボットを作成・運用できるシステムをチャットボットツールと呼びます。
人と人同士が会話するチャットに対して、「チャットボット」はコンピュータと人が会話をするのが特徴です。
チャットボットは企業のプロダクトサイトにおけるCVR向上やサポートの業務効率化を目的として活用されることが多く、24時間365日対応が可能なため、顧客の「今」の課題をリアルタイムですぐに解決することができるため、エンゲージメント向上に役立ちます。
チャットボットには、企業側で決めたシナリオに沿って会話をしていく「シナリオ型（ルールベース型）チャットボット」、会話ログから機械学習して適切な回答を自動で提示してくれる「AI型チャットボット」と2種類あるため、用途や目的、予算に見合ったツールを選択してください。質問や回答の幅が広くないBtoB企業の場合は、スモールスタートで安価なシナリオ型チャットボットから始めることをおすすめします。
関連記事：チャットボット（Chatbot）とは〜基礎知識から仕組み・チャットボットの種類・活用シーンなどわかりやすく解析〜
チャットボットの特長のひとつとして、問い合わせフォームより手軽に問い合わせすることができるため、問い合わせへのハードルが下げられるという点が挙げられます。
プロダクトサイトにチャットボットを設置し、顧客接点が増加することでコンバージョン率が向上するだけでなく、サイト内の検索疲れによる離脱率低下にもつながります。
先述した「顕在層と潜在層のCVポイントを2つ作る」というポイントも達成することができ、問い合わせを増やすために導入する企業も増えています。
チャットボットツールを利用すると、潜在層の見込み顧客が多くなる傾向がありますが、最終的にCTA（資料請求やお問い合わせ）への誘導がしやすいことに加え、獲得したリードはインサイドセールスによるナーチャリング対象のリストとしても活用できるというメリットがあります。
さらにチャットボットを通して、顧客のニーズやサイト訪問の目的など、幅広い情報を取得・蓄積できるのも大きな利点です。集めた情報を分析することで、チャットボットに設定しているシナリオ改善やWebサイト改善につながり、CVRをより高める施策が実現できます。
問い合わせを自動化することでマーケティング部門の業務効率化や生産性向上が可能になります。
チャットボットについてより詳しく知りたい方は、下記の関連リンクをご覧ください。
・チャットボットツール「IZANAI」の資料ダウンロードはこちら
MA（マーケティングオートメーション）ツールは、企業のマーケティング活動における業務を自動化するツールのことで、顧客の情報管理に加えてリード獲得後の見込み顧客を育成し、商談につなげることが可能です。
問い合わせや展示会で営業が獲得したリードの中で、見込み度合いが低いリストは後回しになり、放置されることが多いという課題はよく耳にします。リストの放置を防ぎ、顧客を育成しながら自社との間に良好な信頼関係を構築し、営業に還元することで上記の課題を解消できるのがMAツールです。
問い合わせを受けつつも商談化しなかった顧客については、将来一定の割合で再度検討がはじまるとされており、そのタイミングを逃さないためにもMAツールは有効です。たとえば、顧客の育成段階において再度検討したタイミングをMAツールで把握し、適切なタイミングでアプローチすることで、商談化へとつながる可能性が高くなります。
企業は見込み顧客を育成しながら最適なタイミングでアプローチすることで、自然と問い合わせ数も増加していきます。
前述のチャットボットと併用して利用することで更に多くのリード数を保有することが可能になります。
関連記事：MA（マーケティングオートメーションツール）とは？
本記事ではBtoBマーケティングにおけるWebサイト運営において、問い合わせ数を最大化するためのアプローチを、「集客施策」及び「CVR改善施策」の両軸からご紹介しました。
どの方法においても、顧客のニーズを的確に把握することや顧客の立場に立ったコンテンツを考え制作することが重要です。
自社の商品やサービスの特徴、目的や狙いたいターゲット層などをよく考慮したうえで、最適な方法を検討してください。